コヴィディエン、マーク・トルドー氏を医薬品事業プレジデントに任命
2012-01-16
ダブリン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ）-- ヘルスケア製品世界的大手のコヴィディエン（NYSE：COV）は本日、マーク・トルドー氏を上席副社長兼医薬品事業プレジデントに2月1日付で任命したと発表しました。 「トルドー氏には、米国外での貴重な経験など、医薬品業界で素晴らしい成功を収めてきた実績があります。トルドー氏がコヴィディエンに入社して医薬品事業を率いることを喜ばしく思います。ほかに類を見ない価値をお客さまに提供するという当社のビジョンを実現させる上で、重要な役割を果たしてくれるでしょう。」 コヴィディエンはアセトアミノフェンの世界最大のバルク生産メーカーであり、また米国最大のオピオイド鎮痛薬サプライヤーです。ジェネリック医薬品メーカーとしては米国で上位10社に入ります。当社は2008年以後に8種類の新しい医薬品について米国食品医薬品局（FDA）の承認を受け、そのうち2つのブランド鎮痛薬が2010年に発売されました。 当社はさらに、重要な医療診断用アイソトープのテクネチウム-99を作り出すジェネレーターの世界最大手サプライヤーです。診断用造影剤充填済み注射器・注入器の完全統合システムを提供する唯一のメーカーでもあります。 ホセ・E・アルメイダ社長兼最高経営責任者（CEO）は、次のように述べています。「トルドー氏には、米国外での貴重な経験など、医薬品業界で素晴らしい成功を収めてきた実績があります。トルドー氏がコヴィディエンに入社して医薬品事業を率いることを喜ばしく思います。ほかに類を見ない価値をお客さまに提供するという当社のビジョンを実現させる上で、重要な役割を果たしてくれるでしょう。」 トルドー氏は医薬品業界で25年の経験を持ち、現在はバイエル ヘルスケアで社長兼最高経営責任者（CEO）を務めています。また、女性ヘルスケア、腫瘍分野、神経分野、血液分野、画像診断、一般薬を扱う25億ドル規模の企業の米国バイエル ヘルスケア・ファーマシューティカルズでも社長兼最高経営責任者（CEO）を務めています。トルドー氏はさらに、バイエルによる女性のリーダーシップ・イニシアチブや多様性・一体性の活動のリード・エグゼクティブ・スポンサーを務めています。以前には、これらの幹部としての役割を務めながら、バイエルのスペシャルティ医薬品グローバル・ビジネス・ユニットを暫定プレジデントとして率いていました。 バイエル入社前は、ブリストル・マイヤーズ スクイブの免疫部門担当上席副社長兼ゼネラルマネジャーを務めました。ブリストル・マイヤーズ スクイブでの以前の職としては、マーケティング部門の職や地域事業を率いる職を務めました。具体的には、アジア太平洋地域社長（シンガポール勤務）、カナダ事業社長（モントリオール本社）、英国事業マネジング・ディレクター兼ゼネラルマネジャー（ロンドン勤務）の経験があります。 ミシガン大学で化学工学の理学士号を取得後、トルドー氏はイーライリリーでキャリアをスタートさせ、その後、イー・アイ・デュポン・ドゥ・ヌムール・アンド・カンパニーやアボットラボラトリーズで徐々に要職を務めるようになりました。ミシガン大学で経営学修士号（MBA）も取得しています。トルドー氏は現在、米国研究製薬工業協会（PhRMA）の理事やニュージャージー州ヘルスケア研究所（HINJ）の評議員を務めています。また、2008年から2010年には全米医薬品評議会（NPC）の理事も務めました。 トルドー氏は、医薬品事業最高財務責任者（CFO）のマシュー・K・ハーボーの後任となります。ハーボーは、2010年11月に前医薬品事業プレジデントのティモシー・R・ライトが辞任して以来、暫定プレジデントを務めてきました。ハーボーは、今後も医薬品事業のCFOを務めます。 2011年12月15日に、当社は医薬品事業を独立した公開会社としてスピンオフする計画を発表しました。この取引は、新設される医薬品会社の新たな公開株式を非課税で米国の株主に配当する形になると予想しています。コヴィディエンは現在、この取引が18カ月以内に完了すると予想しています。 コヴィディエンについて コヴィディエンはヘルスケア製品の世界的大手企業として、患者転帰改善のための革新的メディカルソリューションを創出し、臨床でのリーダーシップと卓越性によって価値を提供しています。医療機器、医薬品、メディカル・サプライの3領域で、業界をリードする広範な製品ラインの製造、供給、サービスを行っています。当社は2011年度に116億ドルの売上高を上げ、世界65カ国以上に4万1000人の従業員を擁し、当社の製品は140を超える国々で販売されています。当社事業の詳細についてはhttp://www.covidien.comをご覧ください。 本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。